エコ・サス

中華人民共和国遼寧省大連市は緯度が仙台とほぼ同じで、冬の最低気温が仙台より低いことを除けば、大連と仙台の気候は似ている。国は違っても気候風土が似ていれば、住宅の快適性や省エネを両立していく上で抱える課題は共通しているのではないか。日本では1973年のオイルショック以降、省エネ法による規制が進んだが、中国では急激な発展を持続させるために、省エネルギー住宅やエコシティなどの取り組みが急速に進められている。日本と中国が抱える課題について大連理工大学の陳先生にたずねた。

取材：2011年7月

ー　日本では当初、省エネ法は断熱・遮熱性能の強化だけだったのですが、2009年の省エネ法改正では、空気調和設備や照明設備、給湯設備なども規制の対象となりました。日本ではこのように省エネ基準が進んできましたが、中国ではどのような状態でしょう。

　「中国で最初の省エネ基準は1986年に制定されましたが、それは3つの要素から構成されていました。一つは建築の断熱性能、二つめはボイラーの効率、三つめが暖房配管の保温性能です。'96年には断熱係数が厳しくなり、2005年にはより厳しい断熱係数が定められました。しかし、この時にはボイラーと配管は対象から外されています。これはボイラーの効率や配管を規制したものの省エネにはあまり有効だという結果が出なかったため、建築の断熱性能に絞った規制の強化が行われたのです。日本の規制が断熱性能のみから、後に設備機器が対象として加えられたのに対して逆のように見えますが、まず熱損失係数を厳しく規制しようということになったようです。」

ー　日本は北海道から沖縄まで気候や気温が異なるため、6地域に分けて熱損失係数値を設定しています。中国も北部と南部では気候が異なると思いますが、どのようにして進めているのですか。

　「中国も東北部から南部まで気象状態が異なるため、5地域に分けて規制をしています。中国の住宅は戸建てがほとんどなく集合住宅のため、地域暖房が主体です。たとえば大連ではエネルギー消費は暖房が主体で給湯は普及していないためほとんどありません。これは、中国では生活習慣が異なる、ほとんどシャワーで済ませるからです。日本人は浴槽にお湯をいっぱい張って入浴するのですが、中国ではその習慣がありません。今後、入浴が普及すれば給湯のエネルギー消費が増えるでしょうし、冷房や照明のエネルギー消費増も懸念されるところです。」